不登校をきっかけに仕事を辞める・働き方を変えた保護者の体験談

子どもの不登校に向き合う中で、仕事を辞める、あるいは働き方を大きく変えるという決断を迫られる保護者は少なくありません。この記事ではその体験を整理しています。内容はいずれも各ブログの要約（意訳）です。

こども家庭庁によると令和6年度の小中学校の不登校児童生徒数は約35.4万人で、12年連続の増加・過去最多です（こども家庭庁）。

制度では対応しきれない現実

子どもが風呂や食事もままならない精神状態の中、休職や時短勤務の対象にならず、退職を決断した、という記録があります。 退職後は子どもが精神的に落ち着き前向きになり、後悔はしていないものの、職場の同僚からの理解のない言葉に傷つくこともあった、という体験でした（不登校の親が仕事を辞める決断をするまで）。
25年以上勤務した会社に時短制度や在宅勤務があったにもかかわらず、週5日勤務そのものが難しくなった、という記録もありました。 「制度が整っても会社の枠組みでは働けなくなる」現実に直面し、資産となるスキルを磨き続ける決意に至った、という体験です（（プレ）退職エントリー）。

自分が辞めない選択

年休を使い果たすほど付き添い登校を続けた末、自分ではなく実母に仕事を辞めてもらい見守りを頼むことで、自身のキャリアと収入を守った、という記録がありました。「甘える」から「助ける」という視点への転換が語られていました（小1不登校で、親の仕事どうする！？）。

仕事を続けることを選んだ記録もありました。「家庭だけが居場所になれば、二人で自滅してしまう気がした」という危機感から、完全な確信ではなく葛藤を抱えながらも仕事との両立を続けている、という体験です（不登校の親｜私の悩み② 仕事を辞めるべきか何度も考えた）。オルタナティブスクールの経営者という立場から、出勤業務をフェードアウトし在宅でできる業務のみに切り替えた、という記録もあります（子どもが不登校になったとき、お仕事どうしました？）。

人生観の転換

40代で退職を決めた記録では、「キャリア優先」の人生設計を見直し、「今ここで子どもに向き合わないと後悔する」という決意に至った過程が綴られていました（私が40代で退職を決めた理由）。仕事を辞める勇気と子どもが不登校を選ぶ勇気には、共通するものがあると気づいた記録もありました。大人は休職後に新しい職場で回復できる一方、子どもは自己理解や言語化が難しく、回復の段階を踏むことがより困難だと述べていました（仕事を辞める勇気と、不登校をする勇気は、少し似ている）。

20年勤めた会社を辞め、人生観を転換した記録もありました。現在はホームスクーリングを支援するNPO法人の代表として、不登校の経験を自身のライフワークに変えていった、という体験です（フルタイムで働く親が、突然わが子の不登校に直面したとき）。親のセルフケアは親のセルフケアまとめも参考になります。

仕事を辞めるか続けるか、唯一の正解はなく、それぞれの家庭の事情の中で揺れながら決断している——というのが複数のブログに共通するメッセージでした。

決断の前に確認しておきたいこと

体験談から読み取れる、後悔を減らすための確認ポイントです。

辞める前に使える制度を洗い出す。 時短勤務、在宅勤務、休職制度など、勤務先に相談すればまだ使える選択肢が残っていないか確認する価値があります。ただし体験談にもあるように、制度が不登校対応を想定していないケースも多くあります。
「自分が辞める」以外の選択肢も考える。 祖父母や親族に協力を頼む、働き方を変える(転職・フリーランス化)など、完全に離職する以外の道も検討した家庭がありました。
経済的な影響を事前に試算する。 収入減が家計に与える影響を具体的に把握しておくことで、決断後の不安を減らせます。経済的な支援制度は不登校とお金・経済的支援まとめも参考にしてください。
「今しかできないこと」を基準に考える。 複数の体験談で、キャリアより「今、子どもに向き合う」ことを優先した決断が、後悔のない選択として語られていました。

よくある質問

Q. 仕事を辞めるべきか、続けるべきか判断がつきません。

体験談では、どちらを選んでも葛藤は残るという声が共通していました。「絶対的な正解」を探すより、今の家庭の状況で無理なく続けられる形を選ぶことが大切なようです。

Q. 会社の制度が不登校対応に使えず困っています。

体験談にもあるように、既存の休職・時短制度は不登校対応を想定していないことが多いのが実情です。まずは上司や人事に率直に事情を伝え、個別に相談できる余地がないか確認してみることができます。仕事との両立の工夫は仕事と不登校対応の両立まとめも参考にしてください。

参考にしたブログ

相談先

仕事と子どもへの対応を両立する制度については、勤務先の人事担当や自治体の子育て支援窓口に相談してみることもできます。

仕事との両立は仕事と不登校対応の両立まとめ
経済的な支援は不登校とお金・経済的支援まとめ
お住まいの自治体の窓口は自治体から相談先を探す

出典（公的情報）

こども家庭庁不登校対策